「首都直下」「富士山噴火」「南海トラフ」連動への警鐘　最大でＭ９級の恐れ　専門家「地震慣れしてしまう恐れも」

12/6(月) 17:00配信

山梨県の富士五湖と和歌山県の紀伊水道を震源とした最大震度５弱の地震が、相次いで発生した。気象庁は、列島の東西で起きた地震は直接の関係がないという認識だ。だが、専門家は、今後、南海トラフ巨大地震と富士山噴火、さらに首都直下地震も連動し、甚大な被害が生じる恐れがあると警鐘を鳴らす。 ◇ ３日午前６時３７分ごろに発生した富士五湖の地震は、震源の深さが約１９キロで地震の規模はマグニチュード（Ｍ）４・８と推定される。同日午前９時２８分ごろに発生した和歌山の地震は震源の深さが約１８キロ、Ｍ５・４と、ほぼ同規模の地震が立て続けに発生した形だ。「２つの地震に直接の関連はないが、注意が必要だ」と語るのは、京都大の鎌田浩毅名誉教授（火山学・地球科学）。「富士五湖の地震は２０１１年の東日本大震災の後遺症によるものだ。和歌山の地震は、南海トラフ巨大地震に向かうエネルギーのストレスで内陸の地盤が割れた直下型地震とみられ、１９９５年の阪神・淡路大震災以来続くものだ。南海トラフの本震は２０３５年プラスマイナス５年以内に起きる可能性が高く、その後に富士山噴火が誘発されるシナリオだ」との見方を示す。一方、災害史に詳しい立命館大環太平洋文明研究センターの高橋学特任教授は「今年夏から首都圏の地震が増え、伊豆・小笠原諸島で噴火も起きている。経験していない地殻変動が起きており、富士山や伊豆諸島の噴火につながる可能性がある」と指摘する。南海トラフ巨大地震は東海沖から九州沖の海底に延びる溝状の地形（トラフ）に沿って起きると想定され、東海、東南海、南海の３つの震源域全てが連動すると最大でＭ９級になる恐れがある。これまで１７０７年の推定Ｍ８・６の宝永地震、１８５４年の安政東海地震、安政南海地震、１９４６年の昭和南海地震と約１００年スパンで列島を襲っている。一方、富士山は７８１年以降、大規模噴火が少なくとも１０回程度起こったとみられる。８６４年の貞観噴火では溶岩が流出し青木ケ原樹海を形成。１７０７年には宝永地震の４９日後に起きた宝永大噴火が１６日間続き、火山灰が現在の都心付近で約４センチ積もった。その後、約３００年間噴火しておらず、１９６０年代以降は噴火の兆候も確認されていない。次に来る南海トラフ巨大地震も富士山噴火との連動に警戒が必要だが、さらに首都直下地震の脅威も迫っているという。鎌田氏は「南海トラフの本震の被害は２２０兆円規模と想定され、日本は『経済的な沈没』を迎えるリスクがある。富士山噴火の被害は２兆５０００億円との試算があるが、首都圏のライフラインが止まれば被害額はさらに大きくなるだろう。今後、首都直下も含めて震度５弱程度の地震が頻発すると考えられ、地震慣れしてしまう恐れもあるが、普段から備えを怠ってはならない」と語った。