南海トラフ巨大地震、大阪被害シミュレーション USJ、キタ・ミナミはどうなるか
世界有数の地震列島・日本には、M9以上の過去最大級の巨大災害が確実に迫っている。来たる南海トラフ巨大地震では、10県で震度7、西日本を中心とする広範囲で震度5弱以上が想定されているが、それ以上に深刻な被害を及ぼしかねないのが「巨大津波」の悪夢だ。 【地図2枚】京セラドーム付近は浸水3m、大阪駅付近で1mなどが色の濃さで分かる「大阪」浸水MAP。他、名古屋の浸水MAPも
「ここに津波がきます」 そう表示されたスマホを手にする住民たちが、逃げ場を求めて歩き回る。3月12日、神奈川県川崎市は、巨大地震発生時に想定される津波の避難訓練を行なった。 そこで用いられたのが、「リアルタイムAI津波予測」という最新技術だ。富士通が東京大、東北大と共同開発した最新技術で、スーパーコンピューター「富岳」と人工知能（AI）を活用し、巨大地震が発生したら、いつ、どこに、どのくらいの津波が到達するかをリアルタイムで予測できる。同技術はまだ実用化前だが、危険度に応じて色分けされた津波情報が、スマホアプリ上の地図に表示される仕組みだ。 冒頭の避難訓練では、午前8時前にM8.5クラスの巨大地震が発生したと想定。川崎市立川中島中学校の近隣住民約180人が参加し、スマホの画面を見ながら危険な区域を避けて、安全な避難ルートを探しながら避難した。富士通研究本部主席研究員の大石裕介氏が語る。 「従来の予測では海岸線の津波高が公表されてきましたが、当技術では富岳とAIを活用することにより、内陸部の津波浸水まで予測できるようになりました。避難訓練では、川中島中学校付近の浸水深は50cm程度との予測が出ました」 リアルタイムAI津波予測の試みが示すように、巨大地震で発生する津波から身を守るためには、「いつ、どこで、何が起きるか」を正確に知っておく必要がある。特に切迫するのが、30年以内に70～80％で発生するとされている南海トラフ巨大地震だ。最大規模のM9クラスの巨大地震が発生したら、太平洋側で北は首都圏、南は鹿児島まで津波が押し寄せ、最大で32万人もの死者が出ると想定される。 耐震補強などの地震対策に比べて、津波対策は十分に浸透しているとは言い難いが、南海トラフ巨大地震で生じる津波は沿岸部だけでなく、内陸部や都市部にまで襲来する危険性がある。
津波が川を上ってくる
「3.11では陸上に漁船が打ち上げられました。同じ光景が、間違いなく大阪でも起こります」 そう語るのは、関西大学社会安全研究センター長・特別任命教授の河田惠昭氏だ。2012年に内閣府・中央防災会議のもとで、南海トラフ巨大地震対策検討ワーキンググループの主査を務め、翌2013年に公表された大阪府の津波被害想定を作った人物である。 「南海トラフ巨大地震が発生した際、津波に襲われる大阪は中心部から早く浸水します。大阪は海抜ゼロm地帯が広く、浸水が深くなることから、多大な犠牲者が出るでしょう」（河田氏） 南海トラフでM9クラスの最大規模の地震が発生すれば、大阪府の死者は13万人を超えると想定されている。府内のほぼ全域で震度6弱が観測されるなか、沖合では津波が発生し、時速720kmで紀伊水道を北上する。津波は地震発生から約2時間で大阪湾に到達し、さらには淀川や、河口が隣接する安治川、尻無川、木津川を遡上して大阪市の中心部に流れ込む──。別掲の図は大阪府の津波浸水想定をもとに作成した被害予測マップだ。 「津波はまず臨海部を飲み込み、大阪万博会場となる人工島・夢洲やユニバーサル・スタジオ・ジャパン（USJ）などがある此花区、海遊館がある港区、京セラドーム大阪のある西区などが浸水する恐れがあります。それから氾濫水がキタ（梅田駅周辺）やミナミ（難波・心斎橋周辺）に向かうまで、わずか20分程度と予想されます。道頓堀川からは水が溢れ出し、梅田駅や大阪駅、中之島の国際会議場あたりまで浸水想定区域に含まれています」（河田氏） 津波はベイエリアから上陸すると思いがちだが、大阪の特徴は、海から河川を伝って遡上してくる「河川津波」が襲ってくることだ。大阪が商業の街として栄えるために重要な役割を果たした河川が、巨大津波を前にしては仇となり、中心部まで急激に浸水する要因となりかねない。津波の侵入と時を同じくして、市内には地震による液状化が生じ、あちこちで水が噴き出し、主要な道路が陥没する。 さらなる危険が迫るのが地下街と地下鉄だ。梅田の地下街は傾斜のある通路が斜めに交差する複雑さから「迷宮」と称される。他にも大阪の中心部は数多くの地下街を擁し、地下鉄は市民の足となっているが、津波は地下空間にも一気に流れ込む危険がある。 「南海トラフ巨大地震で梅田の津波は最大2mに達すると予測されています。梅田周辺だけで200以上あるとされる地下街の入り口から津波が流れ込み、1時間以内に水没する危険があります」（河田氏） こうした水害への対策について、大阪メトロを運営する大阪市高速電気軌道株式会社に尋ねると、「止水扉の追加設置や操作時間の短縮化、止水パネルの軽量化、換気口の嵩上げ等の浸水対策に取り組み、（中略）大津波警報・津波警報から1時間以内に全てのお客様に地上3階相当以上に避難していただく」（広報戦略課）などの回答があった。
避難は「2階より3階、4階」
南海トラフ巨大地震の津波は名古屋にも及ぶ。愛知県防災会議地震部会が作成した被害予測調査結果によれば、家族連れに人気のテーマパーク、レゴランド・ジャパンや名古屋港水族館が位置する港区や、その先の中川区、さらには名古屋駅がある中村区の一部にまで浸水する可能性がある（別掲図を参照）。名古屋大学減災連携研究センター教授の富田孝史氏が指摘する。 「南海トラフで発生する津波は約30分かけて伊勢湾の入り口に達し、そこから約70分かけて名古屋港に到達すると予測されています。1959年に伊勢湾台風による高潮災害を経験した名古屋の臨海部は、防潮堤なども整備されていますが、木曽川、揖斐川、長良川の木曽三川の周辺は海抜が低いため、津波が海岸や河川の堤防を乗り越えると、広範囲が浸水されてしまう」 冒頭で川崎市の避難訓練に触れた神奈川県。内閣府の南海トラフ巨大地震対策検討ワーキンググループは、川崎市で最大3mのほか、鎌倉市、逗子市では8m、藤沢市や葉山町では5m、横浜市でも3mの津波を想定している（別掲図を参照）。津波が横浜市を越えれば、その先にある東京湾の被害も懸念される。 「最大1.88～2.48mの津波が想定されていますが、東京湾の奥部には高潮対策の防潮堤があるため、被害は最小限に食い止められると予測されています。いたずらに心配しすぎず、居住地域の津波ハザードマップを確認していざという時のために準備することが大切です」（前出・富田氏） 巨大津波に備える上で大切なのは、まず正しい避難方法を知ることだ。前出・河田氏が指摘する。 「避難の鉄則は『水平避難』ではなく『垂直避難』です。大阪市では高さ10m以上で鉄筋コンクリートのビルを『津波避難ビル』に指定し、緊急時はそこに市民が避難するように指導しています。『2階なら安心』ではなく、より高く3階、4階へと避難してほしい」 巨大地震が発生してから津波が到達するまではタイムラグがある。「津波はここまで来ないだろう」と油断せずに垂直避難を心がけたい。前出の富士通・大石氏は、今後も「AI津波予測」の実用化に向けた努力を続けていくという。 「まだ課題は残っていますが、今後も市民との実証実験等を重ねて精度を高め、住民の避難に役立てられるよう開発を進めたいです」 テクノロジーが避難を支えるまでは、各自が適切な知識を持つことが最大の防災となる。 ※週刊ポスト2022年5月6・13日号
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
早く、成仏せいよ！！！恵昭！！
嗚呼、なんまいだ！！！
この老害インチキイカサマ金儲け万歳のオカルトキチガイの河田恵昭偽物学者！！！
棺桶の用意は出来てる！！！
頑張れな！！！
あの世で閻魔大王が待ってるからね！！！
老害の恵昭君！！！
ご苦労さん。