鎌田浩毅教授は「2030～40年に、西日本の太平洋沖の『南海トラフ』で発生することが複数のデータから予測されている」＝ご自分で言ったでしょ！南海トラフが２０３０年～！責任が持てないなら、イカサマキチガイオオカミ詐欺学者と認めるだけだぞ！浩毅！！

168年間の沈黙

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　最悪なのは、近い将来に発生する南海トラフ地震が、その海溝内にあるすべての震源域を巻き込む「4連動地震」になる可能性があることだ。　京都大学名誉教授で火山や地震が専門の地球科学者・鎌田浩毅氏が指摘する。　「そもそも南海トラフ内には、東海、東南海、南海、日向灘という4つの大きな震源域があります。　この中で、東海の震源域は1854年の安政東海地震以来、沈黙を続けている。168年間もの長きにわたり、ひずみが蓄積され続けているのです。東海地震の発生周期はおおむね100～150年。すでに、その期間を過ぎています。　南海トラフ地震が起きると、東海の震源域に溜め込まれてきたエネルギーが一気に放出されることになる。これに呼応するように東南海、南海、日向灘を合わせた4つの震源域すべてが連動する可能性が極めて高いのです」　気象庁の発表によると、この南海トラフ地震が発生した際の想定規模は、M9・0～9・1。これは東日本大震災(M9・0)と同等、もしくはそれ以上だ。　予想される死者・行方不明者は東海から九州にかけての範囲で32万3000人、負傷者は62万3000人。避難者となると950万人に達し、停電は2710万軒に及ぶとされている。　さらに政府の中央防災会議が開いた作業部会によると、災害被害総額は計220兆円。これは東日本大震災の10倍の金額にあたる。　この数字を見るだけでも、南海トラフ地震によってこの国が崩壊寸前にまで追い込まれることが容易に想像できる。　だが、悪夢はそれだけでは終わらない。　南海トラフ地震が引き金となり、隣接する相模トラフでも大規模な地震が発生するおそれがあるのだ。

最悪な「負の連鎖」

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　相模トラフとは、相模湾から房総半島南東沖にかけて延びる海溝のこと。このトラフは日本列島が乗っかる北米プレートとフィリピン海プレートの境目に位置していて、両プレートの間には沈み込みによるひずみが蓄積されている。　このひずみが臨界点を超え崩壊して起きたのが、約10万5000人の死者・行方不明者を出した1923年の関東大震災だった。　相模トラフで起きる地震の周期は最短でも180年ほど。前回の関東大震災から100年とすると、まだ「安全圏内」では―。残念ながらその見方は楽観的すぎる。　「相模トラフは、南海トラフと同じフィリピン海プレートの上に乗っかり、隣り合うようにして並んでいる。ふたつのトラフは相互に影響しあっているのです。　南海トラフ地震が起きれば、それに連動する形で相模トラフも動き、結果として関東でも大震災が起きる。つまり南海地震に端を発し、甚大な被害を生む大地震が連動して起きてしまうのです」(武蔵野学院大学特任教授で地震学者の島村英紀氏) 　もし南海トラフと相模トラフで連動地震が起きれば、九州から近畿、東海、関東までの太平洋岸地域が、甚大な被害を受けることになる。恐るべき「負の連鎖」としか言いようがない。　「東日本大震災の際、被災地では、各自治体の人口の1～9％もの人が津波によって亡くなりました。　もし連動地震が東京から九州までのエリアで起きたとすると、津波での死者だけでも最低47万人、地震の犠牲者を含めると50万人以上の命が失われる恐れすらある」(前出・高橋氏) 　巨大連動地震が起きれば、静岡県や高知県などの地域では最大30mを超える津波が起きると予想されている。これはビル9階の高さに匹敵する。東日本大震災の津波の高さが最大で16・7mだったことを考慮すると、規格外のスケールだ。　歴史を紐解けば、ひとつの地震がきっかけとなり別の地震が起きるケースは枚挙に暇がない。　たとえば前述した1854年の安政東海地震(M8・4)を例にとると、地震が発生したわずか32時間後に隣接する紀伊半島沖で安政南海地震(M8・4)が起きている。ごく短期間のうちに震源域は影響し合い、深刻な連動地震を引き起こしてしまうのだ。　さらに過去を遡れば、1495(明応4)年に相模湾沿岸で大地震が発生した3年後、南海トラフで地震が起きている。次いで1703年、相模トラフで発生した元禄関東地震の4年後には、またしても南海トラフを震源とする宝永地震が起きている。つまり相模トラフと南海トラフでは、少なくともこれまでに2回、3～4年の期間で連動地震が観測されているのだ。

明日起きるかもしれない

　そして迫りくるリスクは海溝型地震だけではない。首都直下型地震の危険も忘れてはならない。　直下型地震とは海溝型地震とは異なり、内陸の活断層で起きる巨大地震のこと。東京で直下型地震が起きれば、東京湾沿岸部にある多数の火力発電所は地面の液状化によって、稼働できなくなる。　そうなれば都内全域が長期間の停電を余儀なくされ、交通・通信インフラもストップする。その先に待っているのは、都市機能の完全麻痺だ。　「東京という都市自体、世界的にみてもとんでもない場所に作られています。東京は陸側プレートの上に位置していて、その下にはフィリピン海プレートが沈み込んでいます。さらにその一番下には、太平洋プレートまで沈み込んでいる。つまり、ふたつの沈み込むプレートの上に陸側プレートが重なる形で街が乗っかっているのです。　陸側プレートの中には活断層もある。そのどれが割れても、即、大地震に繋がります。しかも首都圏は岩盤の上に土砂などの柔らかい堆積層が重なり、揺れを増幅させる恐れがある。そして首都直下型地震が怖いのは、いつ起きるか予測できないことです」(東京大学名誉教授の佐藤比呂志氏) 　今年に入ってからの連続地震が「予兆」となり、南海トラフ地震が起きる。その影響で相模トラフが連動し、関東大震災が発生―。そんなシナリオが浮かぶ中、さらに東京は明日起きるかもしれない首都直下型地震の危険にも晒されている。　現実はいつでも残酷だ。地震のリスクから逃げることなどできない。この非常事態を生き残ることができるのは、最悪の事態を想定し、備えを欠かさない人だけだ。